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21世紀初期に、宗教活動と宗教帰属意識は地球規模で復活しました。特に、宗教が政治に与える影響が増大している例が、かつて厳然と世俗化していると考えられていたヨーロッパで、とりわけ多く見られるようになっています。公式に世俗国家であるインドでは、インド人民党がいくつかの連立政権に参加し、2004年までは第一党の座を占めていました。アメリカでは、宗教は依然として国内政治・外交関係に大きな影響を持ち続けいています。より明白には、中東において、宗教が内政と外交双方の政治生活上で大きな位置を占めている一方で、ローマカトリック教会は、スペイン、ポーランド、及びいくつかのラテンアメリカ諸国が民主主義国家に変わる際に、指導的な役割を果たしました。
　第1巻「世界宗教と政治」は、主要な世界宗教と、その政治に果たす役割を考察し、第2巻「宗教とガバナンス」は、宗教と世俗化、宗教原理主義、教会と国家の関係、宗教と民主主義、宗教と市民社会などに関する重要論文を収録し、第3巻「宗教と国際関係」は、宗教と外交政策、グローバル化、テロリズムに関する重要な研究を集め、第4巻「宗教、開発、安全保障」は、宗教と紛争、宗教とジェンダーと政治、信仰に基づいた開発援助、宗教と科学、宗教と人権、などの問題を扱っています。
　完全な索引と包括的な序文を含む本書を、宗教や政治学の研究室・研究者にお薦めいたします。