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「フランス統計年鑑」は、国立統計・経済研究所（I.N.S.E.E.）によって刊行されているフランスを代表する国勢統計書です。本統計書のなかには、国勢に関する殆んどすべての項目、国土・環境、人口、雇用・賃金・所得、消費・生活条件、出版・文化・余暇、教育・研究、一般経済統計、価格、農業・食糧、エネルギー、工業・建設業、運輪・通信、商業・保険、財政・金融、貿易・国際収支、行政・公共生活に関する統計データがぎっしりと収録されています。
　ところで統計資料の有効性は、年次統計を長期の時系列に従って分析することにあるといわれています。本書が創刊されたのは、1878 年のことであり、この創刊時点から1985 年
に至るまでの一世紀をこえるフランスの国勢統計を備えることは、フランスを歴史的、体系的に理解するために重要な条件だといえましょう。
　もともとフランスには、シミアン（F. Simiand）の物価史研究に代表されるように、統計データの分析による優れた研究の伝統があります。応用経済研究所（I.S.E.A.）がフランス
数量経済史叢書を1960 年代に刊行したことは、その伝統を遺憾なく発揮したものです。また現在は、エコール・ノルマル出版局から『19～20 世紀フランス経済年次統計』が刊行さ
れ始めています。これらの出版書を理解する上でも、その基礎となる、より包括的な『フランス統計年鑑』が重要だといえましょう。
　現在日本では、EC への関心が高まっていますが、戦後一貫してEC 建設の熱意とイニシアティブを発揮してきたのがフランスです。このフランスを理解する数量情報として本統計
書の利用価値には、無限のものがあります。統計研究にはもとより、経済史、社会史、政治史研究にとっても貴重な文献といえるでしょう。EC の盟主フランス理解に不可欠な本年
鑑が、全国の大学図書館、研究所などの必備の資科としてお備えいただけますようお薦めいたします。
（早稲田大学教授 原 輝史）